株価が高い株と安い株、同じような業種の場合、どちらを買えばいいのか迷ってしまう。初心者にとっては、特に銘柄選択が難しいのでよくある悩みです。
結論から申し上げますと、株価にはプロの意見が反映されていますので、相対的に高い銘柄を選ぶべきです。素人はついつい安い銘柄を買いたくなってしまいますが、これは含み損を抱える可能性がある投資法です。
このページでは、具体的に高い銘柄を追いかけていくべき理由とその方法についてご説明します。
個人投資家の分析には限界がある
どんなに必死になって上場企業のことを分析したところで、個人投資家の分析はタカがしれています。もちろん、個人投資家は株式投資において、他の人よりも優れたいと思っています。
そこで必死にファンダメンタル分析や、テクニカル分析をして銘柄を探すわけですけれども、ほとんどの場合会社の公表資料を基に分析するのですから、そこまですごいレベルの分析ができるわけではありません。
基礎的な調査をしていることは前提
だからといって、ファンダメンタル分析やテクニカル分析をしなくていいということでありません。どこまで行っても100%の分析ができないので70%ぐらいは調べて、投資するわけです。
上がる株、下がる株が出てきたときどう対処すべきか
この時、一般的な投資家は一つの銘柄でなくて複数の銘柄を購入していることがほとんどです。投資格言に「一つのかごに卵を盛るな」という有名な格言があります。
一社だけに投資していると、その会社が倒産してしまった場合に大きな損をするので分散投資をすべきという考えです。私も実際に銘柄を分散して投資しています。
複数投資銘柄を選んだところで、個人投資家の選んだ判断ですから、上がる株、下がる株、が出てきます。
株価が下がった場合、何か大切なことを見逃していないか
上がる株はいいのです。しかし、下がる株は成長株の条件を満たしているのかもしれませんが、価格を動かすプロから見ると、何か私からすると見落としていることがあるのかもしれません。
例えば 業績が表面上いいのかもしれませんが、すでに業績は前期でピークを打っていて下がってきているのかもしれません。
マーケットのトレンドが変わっており、他にもっと魅力のある銘柄が出てきているのに気づいていないのかも知れません。
何か自分が間違っているのかもしれないということを基本に投資戦略を組み立てるのです。
そこで、値下がりしているものは少しずつポジションを減らして、儲かっているものにシフトしていきます。
それでも安くなったところを買いたいときは
それでも、値下がりしているものが上がる可能性が高いと思い追加投資を考えるのならば、事前に計画的にナンピンをしているかどうかを確認してください。
計画的なものであればいいのですけれども、ついついアツくなって必要以上のお金を投下してしまったり、分散投資のタイミングが開かずに詰まってしまうかもしれません。１か月、２か月とあけて購入すべきなのに、３日とあけずに購入してしまう。
事前にわかっていても相場を目の前にすると感情的な行動についつい出てしまいます。
成長株のトレンドは長く続く
上げトレンド、下げトレンドは自分が思ったよりも長く続くことがあります。下がっている銘柄にばかりお金をつぎ込んでいると、バランスの悪いポートフォリオができあがってしまうので注意です。
損切りで失敗することもある
成長株銘柄は、普段割高に買われている分、下落幅がおおきくなります。大型株が20%調整するところで50%位下がってしまうことがあるのです。これを事前に避けるために損切りをするのですが、逆に損切りで失敗することもあります。
すなわち、その後株価が回復して上昇してしまった場合です。
確かに、定期的に損をしている銘柄を切るという損切り方法によって、損切りで失敗したということもあるでしょう。
損切りは必要経費と考える
しかし、その損切りというのは10回に1回の壊滅的な損失を免れるための必要経費なのです。私も短期的な視点では損切りが効果的だったものの長期的には上がった株を見逃したという経験があります。
たとえば、メドピアもそうですし、オークファンもそうでした。結局は銘柄を逃してしまいました。
それでも、他の銘柄で損切りした銘柄、ファーストロジックやディー・エル・イーはその分他の銘柄に資金を移すことができたのでメリットでした。
このように、定期的に銘柄を儲かっている方によせていくことで、致命的なダメージをさけながら株価の上昇についていくことができます。
まとめ
成長株投資では万が一の場合に備えて、複数銘柄に分散しておくことが大切です。さらに、上がってきた銘柄と下がってきた銘柄が出てきたら、下がっている銘柄を少しずつ減らして、上がっている銘柄に乗り換えていきます。
パフォーマンスを追求するという点のほかに、個別株の業績悪化などを理由とした株価下落に巻き込まれないようにするという効果があります。
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